団塊世代とは1947〜1949年生まれの806万人｜年齢・特徴・2025年問題まで解説

「団塊世代とは、結局どこからどこまでの人たちを指すの？」「テレビでよく聞くけれど、自分や親は当てはまるのかな」——そんな疑問を抱いて、このページにたどり着いた方が多いのではないでしょうか。言葉は知っていても、いざ説明しようとすると意外と曖昧なまま、という方は少なくありません。

結論から言えば、団塊世代とは1947年（昭和22年）から1949年（昭和24年）の3年間に生まれた人たちのことです。この3年間だけで約806万人が生まれ、戦後日本の社会を引っ張ってきた、人口のかたまり（団塊）のような世代を指します。2026年現在では76歳から79歳にあたり、2025年には全員が75歳以上の後期高齢者になりました。

この記事では、団塊世代という言葉の意味と由来から、現在の年齢、歩んできた時代と価値観、団塊ジュニアやしらけ世代との違い、そして「2025年問題」として語られる社会変化まで、お茶を飲みながら一緒に整理していきます。読み終えるころには、人に説明できるくらい団塊世代の輪郭がはっきりしているはずです。

団塊世代とは？1947〜1949年生まれ・806万人を3分で理解

まずは「団塊世代とは何か」を、いちばんシンプルな形で押さえておきましょう。ここがはっきりすれば、ニュースや会話の中で出てくる「団塊」という言葉に迷わなくなります。

「団塊」という言葉は1冊の小説から生まれた

団塊世代とは、第二次世界大戦の直後、1947年から1949年に生まれた世代を指します。実はこの呼び名、もともとは行政用語でも学術用語でもありません。作家の堺屋太一さんが1976年（昭和51年）に発表した近未来小説『団塊の世代』のなかで使ったことから、社会に広まった言葉です。「団塊」とは、もともと地質学で岩石の中にできる固まり（ノジュール）を指す言葉で、人口が一カ所にぎゅっと凝縮している様子をうまく言い表しています。小説では、この巨大な世代が日本社会に与える影響が描かれ、当時の読者に強い印象を残しました。言葉の響きだけが独り歩きしている印象もありますが、もとをたどれば「人口のかたまり」というイメージから生まれた、よくできた表現なのです。なお、新聞やニュースでは「団塊の世代」と表記されることも多く、これも同じ意味で使われています。

世代の呼び方や、高齢の方を指す言葉の選び方については、こちらの記事でも詳しくまとめています。

2026年現在で76〜79歳、もうすぐ全員が80代へ

では、団塊世代は今、何歳になっているのでしょうか。2026年6月時点で、最年長の1947年生まれが79歳、最年少の1949年生まれが76歳です。つまり「76歳から79歳の人たち」と覚えておけば、ほぼ間違いありません。あと数年すれば、団塊世代は全員が80代に入っていきます。この「年齢のかたまり」が一斉に同じライフステージへ進むことが、団塊世代の大きな特徴です。たとえば定年も、年金の受給開始も、後期高齢者への移行も、ほぼ同じタイミングで大人数が一度に迎えます。だからこそ、その動きが社会全体の制度や経済に大きな影響を与えてきました。自分の親が1947〜1949年生まれなら団塊世代、その少し下なら「団塊の少し後の世代」と整理すると、家族の中でも世代の位置がつかみやすくなります。生まれ年は一度確認しておくと、年金や介護の話をするときの目安にもなります。

たった3年間に806万人が生まれた

団塊世代を語るうえで欠かせないのが、その圧倒的な人数です。1947年から1949年の3年間に生まれた人は、合計で約806万人。内訳を見ると、1947年が約267万人、1948年が約268万人、1949年が約269万人と、3年連続で年間260万人を超えています。参考までに、近年の日本の年間出生数は70万人台ですから、当時はその3倍以上の赤ちゃんが毎年生まれていたことになります。これだけの人数が同時期に生まれると、学校の教室が足りない、就職先を奪い合う、住宅が不足するといった現象が、世代の成長に合わせて次々と起きてきました。団塊世代が「社会を動かす世代」と呼ばれるのは、政治力があったからというより、単純に人数が多く、彼らが向かう先に大きな需要が生まれ続けたからです。数の力こそ、この世代を理解するいちばんの鍵といえます。

なぜ戦後すぐにこれほど子どもが増えたのか

「どうしてこの3年間だけ、こんなに子どもが生まれたの？」というのは、自然な疑問です。背景には、戦争が終わった直後ならではの事情がありました。

復員と結婚ラッシュが生んだ第1次ベビーブーム

団塊世代が生まれた1947〜1949年は、「第1次ベビーブーム」と呼ばれます。最大の理由は、戦争の終結です。1945年に戦争が終わると、兵士として戦地や外地にいた多くの男性が日本に帰ってきました（復員）。離ればなれだった夫婦が再び一緒に暮らし始め、結婚を控えていた若者たちも次々に家庭を持ちました。戦時中は結婚や出産を先延ばしにしていた分が、終戦をきっかけに一気にあふれ出したのです。世の中が「これから平和な暮らしを築こう」という空気に包まれ、新しい命を迎える家庭が爆発的に増えました。こうした社会全体の安堵感と前向きな気持ちが、わずか3年で800万人を超える出生につながりました。ベビーブームというと自然現象のように聞こえますが、その正体は、戦争という大きな出来事のあとに訪れた、人々の生活の立て直しそのものだったのです。背景を知ると、団塊世代という言葉に込められた重みが少し違って見えてきます。

年間出生数260万人超という記録

第1次ベビーブームの3年間は、日本の歴史の中でも出生数が突出して多い時期でした。年間260万人超という数字は、その後一度も更新されていません。団塊世代の子ども世代にあたる「団塊ジュニア」が生まれた第2次ベビーブーム（1971〜1974年ごろ）でも、出生数は年間200万人台にとどまりました。つまり、団塊世代は日本の出生数のピークそのものなのです。これだけの人数が同じ世代として育ったことで、ファッション、音楽、流行、消費のあらゆる場面で「団塊世代が動けば市場が動く」と言われるようになりました。企業がこの世代を強く意識してきたのも、購買力を持つ大きなかたまりだったからです。記録的な出生数は、単なる過去の数字ではなく、戦後日本の経済や文化の方向性を決めてきた原動力でもありました。数の多さが、そのまま社会的な存在感に直結した珍しい世代だといえます。

団塊世代の人口がその後どう推移し、社会にどんな影響を与えてきたのかは、こちらの記事で数字を追って詳しく解説しています。

その後すぐ出生数が減った理由

不思議なことに、これほどの勢いだったベビーブームは、わずか3年ほどで落ち着きます。1950年以降、出生数は急速に減っていきました。背景には、戦後の混乱から生活が少しずつ安定し、「子どもの数を計画的に考えよう」という意識が広がったことがあります。また、復員や結婚ラッシュという一時的な要因が一巡したことも大きな理由です。たまっていた分が一気に出尽くしたあとは、自然と落ち着いていったわけです。この「急に増えて、急に減った」という形が、団塊世代を人口のグラフ上で目立つ存在にしています。グラフにすると、その部分だけがこぶのように盛り上がって見えるのです。この突出した山が、学校、就職、住宅、そして今の医療・介護まで、社会のあらゆる場面に順番に影響を与え続けてきました。世代の輪郭がくっきりしているからこそ、その動きが予測しやすく、社会問題としても語られやすいのです。

団塊世代が歩んできた時代と、その価値観

団塊世代がどんな人たちなのかを知るには、彼らが過ごしてきた時代を振り返るのがいちばんの近道です。価値観は、生きてきた時代の空気から作られていきます。

高度経済成長とともに働き盛りを過ごした

団塊世代が20代から40代の働き盛りだった時期は、ちょうど日本の高度経済成長期からバブル期にかけてと重なります。彼らが社会に出るころ、日本は「作れば売れる、働けば豊かになれる」という右肩上がりの時代でした。長時間労働もいとわず、会社のために身を粉にして働く「モーレツ社員」という言葉が生まれたのもこの世代です。給料は年々上がり、マイホームやマイカーを手に入れることが、努力の成果として実感できました。一方で、人数が多いぶん競争も激しく、進学でも就職でも昇進でも、つねにライバルがそばにいる環境で育ちました。この「みんなで前に進む」感覚と「負けたくない」という競争心が、団塊世代の働き方を形づくっています。豊かさを自分たちの手でつかんだという自負は、今も多くの方の中に息づいています。会社や仕事に対する帰属意識が強いのも、この時代を生きた証といえるでしょう。

「努力は報われる」を実感した世代

団塊世代に共通する価値観としてよく挙げられるのが、「努力は報われる」という強い信念です。これは精神論というより、実体験に裏打ちされた感覚です。一生懸命働けば給料が上がり、貯金が増え、家が建つ——そんな成功体験を、世代全体で数多く積み重ねてきました。だからこそ、物事に前向きで、新しいことにも臆せず挑戦する人が多いといわれます。流行に敏感で、評価や肩書きのあるものを好む傾向も指摘されています。ただし、この価値観が下の世代との間にギャップを生むこともあります。今の若い世代は「努力しても報われるとは限らない」時代を生きているため、団塊世代の成功体験に基づくアドバイスが、かみ合わないこともあるのです。どちらが正しいという話ではなく、生きてきた時代が違えば前提も変わる、ということです。世代間の会話では、この前提の違いを意識すると、お互いに理解しやすくなります。価値観の背景を知ることが、世代を超えた歩み寄りの第一歩になります。

学生運動・流行・カルチャーの主役だった

団塊世代は、若いころに日本の文化や社会運動の中心にいた世代でもあります。1960年代後半から70年代にかけて、大学では学生運動が盛んになり、団塊世代の多くがその当事者、あるいは同時代の目撃者でした。音楽ではフォークソングやグループサウンズ、ファッションではミニスカートやジーンズが流行し、若者文化が一気に花開いた時代です。人数が多いぶん、彼らが好むものはそのまま流行となり、市場を動かしました。「若者向け」という発想で商品やサービスが生まれたのも、この巨大な世代がいたからこそです。こうした経験から、団塊世代には流行に敏感で、新しいものを取り入れることに抵抗が少ない人が多いとされます。シニアになった今でも、旅行や趣味、学び直しに積極的な「アクティブシニア」が多いのは、若いころから文化の主役であり続けてきた延長線上にあるといえます。歳を重ねても好奇心が衰えにくいのは、この世代らしい魅力です。

団塊ジュニアやしらけ世代と何が違う？世代区分早わかり

「団塊」とつく言葉や、似たような世代の呼び名はたくさんあって、混乱しがちです。ここで一度、前後の世代との関係を整理しておきましょう。

団塊ジュニア（1971〜1974年）は子ども世代

もっとも混同されやすいのが「団塊ジュニア」です。結論からいえば、団塊ジュニアは団塊世代の子どもにあたる世代で、1971年から1974年ごろに生まれた人たちを指します。団塊世代が親となり、再び出生数が増えた「第2次ベビーブーム」の中心です。この時期も毎年200万人以上が生まれ、団塊世代に次ぐ大きなかたまりとなりました。2026年現在では、おおむね50代前半にあたります。注意したいのは、団塊世代（祖父母世代に近い）と団塊ジュニア（その子ども世代）は約25歳離れているという点です。ニュースで「団塊」とだけ言われたときに、どちらを指しているのかで意味が大きく変わります。団塊ジュニアは就職の時期がバブル崩壊後の厳しい採用環境と重なり、「就職氷河期世代」とも重なる苦労を経験しました。同じ「団塊」でも、生きた時代も置かれた状況もかなり違う、別の世代だと理解しておくことが大切です。会話で取り違えると話がかみ合わなくなるので、年齢を一度確認すると安心です。

しらけ世代・新人類・バブル世代の位置づけ

団塊世代の「下」にあたる世代にも、それぞれ呼び名があります。まず「しらけ世代」は、おおむね1950年から1960年代半ばに生まれた世代で、学生運動が落ち着いたあとに育ち、熱くなることを冷めた目で見る雰囲気からこの名がつきました。続く「新人類」は1961年から1970年ごろの生まれで、それまでの常識にとらわれない感性が新しいと評されました。そして「バブル世代」は1965年から1969年ごろの生まれで、好景気の中で社会に出て、華やかな消費を経験した世代です。これらの世代は団塊世代より少し若く、団塊ジュニアよりは年上にあたります。呼び名はメディアや論者によって範囲が前後することもあり、明確な線引きがあるわけではありません。あくまで「だいたいこのあたり」という目安として捉えるのが正解です。世代の名前はレッテルではなく、その時代の空気を理解するためのヒントとして使うと、世代論がぐっと身近になります。

一覧表で見る世代区分

言葉だけでは関係がつかみにくいので、主な世代を生年順に並べてみましょう。下の表は、各種資料をもとに高齢者あんしんノートが整理した世代区分の目安です。範囲は資料によって多少前後しますが、全体像をつかむ手がかりになります。

こうして並べると、団塊世代がいちばん上にあり、団塊ジュニアがその約25年下にいることが一目でわかります。世代の名前が出てきたら、この表に立ち返ると迷いません。

世代をひとくくりにしすぎない視点も大切

世代区分は便利ですが、注意点もあります。「団塊世代だから○○だ」と決めつけると、実態とずれてしまうことがあるのです。同じ1947〜1949年生まれでも、都会で育った人と地方で育った人、サラリーマンと自営業では、価値観も暮らしぶりもまったく違います。世代論はあくまで「全体の傾向」をつかむための道具であって、一人ひとりに当てはめる枠ではありません。とくに家族や知人との会話では、「あなたの世代は」と一般論で語ると、相手が「自分はそうじゃない」と反発することもあります。世代の特徴は背景理解のヒントとして使い、最後はその人個人として向き合う——この姿勢が、世代を超えたコミュニケーションをスムーズにします。便利な分類だからこそ、頼りすぎないバランス感覚を持っておきたいところです。

2025年問題とは？全員が後期高齢者になって起きること

団塊世代を語るとき、近年もっとも注目されているのが「2025年問題」です。これは、巨大な世代が一斉に後期高齢者になることで生じる、社会全体の課題を指します。

5人に1人が75歳以上になる社会

2025年問題とは、団塊世代の全員が2025年までに75歳以上の「後期高齢者」になることで生まれる、さまざまな社会的課題のことです。約806万人という大きなかたまりが一斉に後期高齢者の年齢に達した結果、日本では国民のおよそ5人に1人が75歳以上という状況になりました。これは歴史上、経験したことのない規模の高齢化です。後期高齢者が増えると、医療や介護を必要とする人が増え、それを支える費用や人手も多く必要になります。一方で、支える側の現役世代は少子化で減り続けています。つまり「支えられる人が増え、支える人が減る」という構図が、これまで以上にはっきりしてきたのです。2025年問題は、決して特定の世代を責める話ではありません。人数の多い世代が高齢期を迎えるという、避けられない人口の流れがもたらす課題です。だからこそ、社会全体で備えを考える必要があるテーマとして語られています。

医療・介護の負担はどう変わる

後期高齢者が増えると、まず影響が出るのが医療と介護の分野です。年齢を重ねると、どうしても病院にかかる機会や、介護が必要になる場面が増えていきます。社会全体で見ると、医療費や介護費が膨らみ、それを支える保険料や税金のあり方が課題になります。実際に、現役世代の保険料負担や、高齢者自身の窓口負担の見直しなど、制度の調整が続けられています。ただし、これは「団塊世代のせい」ではなく、人口構成の変化に制度を合わせていく作業です。利用する側として知っておきたいのは、医療費が高額になったときの高額療養費制度や、介護が必要になったときの介護保険といった、負担を軽くする仕組みが整っていることです。こうした制度は、申請しなければ受けられないものも多くあります。「使える制度を知っているかどうか」で、いざというときの安心感は大きく変わります。なお、自己負担割合や保険料は年度ごとに見直されるため、具体的な金額は自治体や日本年金機構などの公式情報で確認するのが確実です。

働く世代・家族にできる備え

2025年問題は社会全体の課題ですが、家族単位でできる備えもあります。まず大切なのは、親や自分の健康状態、かかりつけ医、加入している保険などの情報を家族で共有しておくことです。いざ介護が必要になってから慌てて調べるより、元気なうちに「もしものとき、どうしたいか」を話し合っておくほうが、本人の希望に沿った選択ができます。次に、住んでいる地域の「地域包括支援センター」の場所を確認しておくこと。ここは高齢者の暮らしや介護の相談を無料で受けられる、いわば最初の窓口です。さらに、介護保険の申請の流れや、利用できるサービスの種類をざっくり知っておくだけでも、心の準備が違います。完璧に備える必要はありません。「困ったらどこに相談すればいいか」を一つ知っておくだけで、不安はぐっと小さくなります。備えとは、知識を少しずつ家族で分かち合っておくことそのものなのです。

団塊世代がこれからどう推移し、社会がどう変わっていくのかを長期的な視点で知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

団塊世代を語るときにありがちな誤解と失敗

団塊世代について話すとき、知らず知らずのうちに誤解やすれ違いが生まれることがあります。よくあるつまずきを、原因と対策をセットで見ておきましょう。

「団塊世代＝高齢で消極的」は事実と違う

実は、団塊世代に対する「高齢者だから消極的で、新しいことは苦手」というイメージは、実態とずれていることが少なくありません。意外と知られていませんが、団塊世代は旅行・趣味・学び直し・健康づくりなどに積極的にお金と時間を使う「アクティブシニア」の中心層です。スマートフォンを使いこなし、SNSや動画を楽しむ人も増えています。若いころに文化や消費の主役だった世代だけに、歳を重ねても好奇心や行動力が衰えにくいのが特徴です。むしろ企業のマーケティングでは、「お金と時間に余裕があり、自分の満足のために消費する世代」として強く注目されています。団塊世代を「支えられるだけの存在」と見るのは一面的で、社会の担い手であり続けている面も大きいのです。世代のイメージは、古い思い込みのまま固定されがちです。実際の姿を知ると、団塊世代との付き合い方や接し方も、もっと前向きなものに変わっていきます。

年代をひとくくりにして角が立った失敗例

世代の話でよくある失敗が、相手を年代でくくって話してしまうケースです。たとえば、親世代に向かって「団塊世代の人はみんな仕事人間で家庭を顧みなかったでしょう」といった一般論をぶつけてしまい、相手をむっとさせてしまう——こうしたすれ違いは珍しくありません。原因は、世代の特徴を個人に当てはめてしまったことにあります。世代論はあくまで全体の傾向で、一人ひとりに必ず当てはまるものではないからです。対策はシンプルで、「世代の話」と「目の前のその人の話」を切り分けることです。世代の傾向は会話のきっかけや背景理解にとどめ、相手自身のことは本人の言葉で聞く。「お父さんの若いころはどうだった？」と個人の経験を尋ねる形にすれば、相手も話しやすくなり、すれ違いも防げます。便利な世代分類だからこそ、決めつけの道具にしないことが、円満な会話のコツです。ちょっとした言い回しの工夫が、世代を超えた関係をやわらげてくれます。

「団塊の世代」と「団塊ジュニア」を取り違える失敗例

もう一つありがちなのが、「団塊の世代」と「団塊ジュニア」を混同してしまう失敗です。たとえばニュースで「団塊世代の介護が課題」と聞いて、50代の団塊ジュニアのことだと勘違いし、親子で話が食い違ってしまう——そんなことが起こります。この二つは親子ほど年齢が離れており、団塊世代は2026年現在76〜79歳、団塊ジュニアは50代前半です。直面している課題もまったく違い、団塊世代は介護や医療が、団塊ジュニアは親の介護と自身の老後への備えが、それぞれ目下のテーマになっています。対策は、言葉が出てきたら「どちらの世代の話か」を一度確認することです。とくに新聞記事やテレビでは「団塊」とだけ略されることもあるため、文脈で判断する必要があります。生年で考えれば、1947〜1949年生まれが団塊世代、1971〜1974年生まれが団塊ジュニアと整理できます。この区別がつくだけで、世代に関する情報の理解度が一段と上がります。年齢を一度確認するクセをつけておくと安心です。

立場別・これからの団塊世代との向き合い方

最後に、団塊世代と「これからどう関わっていくか」を、立場別に考えてみましょう。子・孫の世代として支える側か、当事者本人かで、意識したいことは少しずつ変わってきます。

子・孫世代として親の老後をどう支えるか

団塊世代を親や祖父母に持つ立場なら、まず大切なのは「先回りしすぎない」ことです。団塊世代はアクティブで自立心の強い人が多く、何でも手助けしようとすると「年寄り扱いするな」と感じさせてしまうことがあります。元気なうちは本人の意思を尊重し、見守る姿勢が基本です。そのうえで、健康や介護の話は元気なときにこそ、さりげなく切り出しておきましょう。「もし入院することになったら、どこの病院がいい？」「保険の書類はどこにある？」といった具体的な質問なら、自然に情報を共有できます。注意したいのは、お金や相続の話を急に持ち出すと、警戒されたり関係がぎくしゃくしたりすることです。あくまで「困ったときに本人が困らないように」という姿勢で、少しずつ会話を重ねるのがコツです。距離感を大事にしながら、いざというときの連絡先や希望を共有しておく——それが、支える側にできるいちばん現実的な準備です。

当事者として「これからどう生きるか」

団塊世代ご本人にとっては、これからの時間をどう過ごすかが大きなテーマになります。団塊世代は人数が多いぶん、同年代の仲間や情報が豊富で、趣味のサークル、地域活動、学び直しなど、活躍の場がたくさんあります。退職後に新しい趣味を始めたり、ボランティアや地域の役割を担ったりして、いきいきと過ごしている人も多くいます。一方で、現役時代に仕事一筋だった人ほど、退職後に居場所を見つけにくいという声も聞かれます。大切なのは、仕事以外の「自分の時間の使い方」を、早めに少しずつ育てておくことです。健康面では、無理のない範囲で体を動かし、定期的な健康チェックを習慣にしておくと安心です。お金の面では、年金や貯蓄を見ながら、使うところは使い、楽しむことも大事にしたいところです。これまで社会を支えてきた世代だからこそ、これからは自分自身の満足のために時間を使う——そんな後半生の楽しみ方が、団塊世代らしい生き方といえるでしょう。

制度の申請を後回しにして損をしないために

当事者・家族のどちらの立場でも気をつけたいのが、使える制度の申請を後回しにしてしまう失敗です。たとえば、介護が必要になっても「まだ大丈夫」と申請をためらっているうちに、本人も家族も疲れきってしまった、というケースは少なくありません。原因は、制度の存在や申請の流れを知らないまま、自力でがんばろうとしてしまうことにあります。日本の医療・介護制度には、高額療養費制度や介護保険など、負担を軽くする仕組みが用意されていますが、その多くは自分から申請しないと使えません。対策は、元気なうちに「困ったらどこに相談するか」を決めておくことです。介護なら地域包括支援センター、医療費なら加入している健康保険の窓口、暮らし全般なら自治体の高齢福祉課が相談先になります。制度の内容や金額は年度ごとに変わるため、思い立ったときに最新の情報を公式窓口で確認しておくと確実です。早めの一歩が、本人と家族の負担をぐっと軽くしてくれます。

制度のより詳しい情報は、内閣府「高齢社会白書」や厚生労働省の公式サイトで確認できます。

まとめ：団塊世代とは、戦後日本を映す鏡のような世代

団塊世代とは、1947年から1949年の3年間に生まれた、約806万人の大きなかたまりのような世代です。戦争が終わった直後の第1次ベビーブームに生まれ、高度経済成長とともに働き盛りを過ごし、流行や消費の主役であり続けてきました。2026年現在は76〜79歳、2025年には全員が後期高齢者となり、その動きが「2025年問題」として社会全体の課題になっています。言葉の由来から現在の姿まで知ると、団塊世代がいかに戦後日本を映す鏡のような存在かが見えてきます。

この記事の要点を、最後に整理しておきましょう。

• 団塊世代とは1947〜1949年生まれの世代で、2026年現在は76〜79歳
• 言葉は作家・堺屋太一の小説『団塊の世代』（1976年）に由来する
• 3年間で約806万人が生まれ、年間出生数は260万人超という記録
• 「努力は報われる」「仲間意識」「競争心」が価値観のキーワード
• 団塊ジュニア（1971〜1974年生まれ）は約25歳下の子ども世代で、別物
• 2025年に全員が後期高齢者となり、国民の約5人に1人が75歳以上に
• 制度は申請しないと使えないものが多く、早めの情報共有が安心につながる

まずできる最初の一歩は、ご自身や親御さんの生まれ年を確認し、「団塊世代なのか、その前後なのか」を把握することです。そのうえで、家族で健康や暮らしのことを少しずつ話題にしておくと、いざというときに慌てずにすみます。世代の特徴はあくまで背景理解のヒントとして使い、最後は一人ひとりの個人として向き合う——その姿勢が、世代を超えた温かい関係を育ててくれます。なお、年金・医療・介護の制度や金額は年度ごとに改定されます。具体的な手続きや金額については、お住まいの自治体や各公的機関の最新情報をご確認ください。